2050年の世界
青山学院大学特別招聘教授、元財務官
2050年の世界については英エコノミスト誌なども予測しているが、アメリカのコンサルティング会社、プライスウォーターハウスクーパース（PwC）の予測によると、PPP（購買力平価）ベースで、中国のGDPが58兆4,990億米ドルで世界のトップ、インドがそれに次ぐ44兆1,280億米ドルでナンバー2とされている。PPPベースでは2016年でも中国のGDPはアメリカのそれを上回っているが、2050年までにインドがアメリカを抜きナンバー2になるとされている。
PwCによると2016～2050年の年平均の実質GDP成長率（現地通貨）のトップはベトナムの5.0％。インド（4.9％）、バングラデシュ（4.8％）、ナイジェリア（4.2％）などがそれに続く。
今後2050年にかけて、東南アジア、南アジア、そしてアフリカ諸国の成長率が高いとされているのだ。
同期間中の日本の平均成長率は0.9％、GDP順位は2016年の4位から2050年には8位にダウンすると予測されている。過度に悲観する必要はないが、この現実は直視する必要がある。
2017年11月27日
- 円安局面の終焉
(2015年4月6日) - 日本の格差問題は要注視
(2015年4月13日) - 上がらない実質賃金
(2015年4月20日) - クールジャパン
(2015年4月27日) - 石油価格下落のインパクト
(2015年5月4日) - インバウンド効果で消費に春
(2015年5月11日) - 貿易黒字は定着するか
(2015年5月18日) - 「IT」から「IoT」へ
(2015年5月25日) - 2015年の景気回復
(2015年6月1日) - 内需型中小企業の海外進出
(2015年6月8日) - 急増する空き家
(2015年6月15日) - ニッポンの創造性
(2015年6月22日) - 減速する中国経済
(2015年6月29日) - 円安効果のプラスとマイナス
(2015年7月6日) - 遅れる在庫調整
(2015年7月13日) - 低金利時代
(2015年7月20日) - 日本のレストランがスゴイ
(2015年7月27日) - 「自治体半減」の危機
(2015年8月3日) - 物価の「基調」
(2015年8月10日) - 日本の駅がスゴい！
(2015年8月17日) - 高成長が続くインド経済
(2015年8月24日) - 中国経済を覆う靄
(2015年8月31日) - コンパクトシティ化
(2015年9月7日) - マンガ大国・ニッポン
(2015年9月14日) - AIIBとADB
(2015年9月21日) - 米利上げの功罪
(2015年9月28日) - 生産の国内回帰
(2015年10月5日) - 地方創生
(2015年10月12日) - ヨーロッパの構造問題
(2015年10月19日) - 増加する海外Ｍ＆Ａ
(2015年10月26日) - 一億総活躍
(2015年11月2日) - 格差社会アメリカ
(2015年11月9日) - 分譲マンションの老朽化
(2015年11月16日) - 公共施設老朽化
(2015年11月23日) - ブライト企業
(2015年11月30日) - 日銀の金融緩和のEXIT
(2015年12月7日) - 慎重な企業行動
(2015年12月14日) - 再生可能エネルギー
(2015年12月21日) - アメリカの「タイヤ伝説」
(2015年12月28日)
- BRICS諸国の低迷
(2016年1月4日) - 急増する民泊
(2016年1月11日) - 観光立国
(2016年1月18日) - 経済予測の的中率
(2016年1月25日) - 低成長・低インフレ時代
(2016年2月1日) - 控えめな春闘の要求水準
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(2016年2月15日) - 「スモール」の美しさ
(2016年2月22日) - 近代資本主義の終焉
(2016年2月29日) - 物価上昇期待が低下
(2016年3月7日) - 北海道新幹線
(2016年3月14日) - 「食品ロス」を減らすには
(2016年3月21日) - 逆石油ショックのインパクト
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(2016年4月4日) - リニア中央新幹線
(2016年4月11日) - 地方創生のカギ
(2016年4月18日) - 2016年の世界経済
(2016年4月25日) - 供給過剰の貸家
(2016年5月2日) - ゆるキャラ
(2016年5月9日) - 「金」の輝き
(2016年5月16日) - 円安から円高へ
(2016年5月23日) - 円高の設備投資への影響
(2016年5月30日) - 働き方改革
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(2016年6月13日) - ヘリコプターマネー
(2016年6月20日) - 第4次産業革命
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(2016年7月4日) - 料理王国日本
(2016年7月11日) - 所有者不明の土地
(2016年7月18日) - 都市の高齢化
(2016年7月25日) - 自社株買いと設備投資
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(2016年8月8日) - グローバル化の逆回転
(2016年8月15日) - 鳥獣被害
(2016年8月22日) - イノベーションと失業
(2016年8月29日) - 減速する世界経済
(2016年9月5日) - 根強い新築志向
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(2016年9月19日) - 不動産融資の曲がり角
(2016年9月26日) - 「黒田日銀」の正念場
(2016年10月3日) - デフレ脱却の意味
(2016年10月10日) - 政務活動費
(2016年10月17日) - 日銀ETF買い増額の功罪
(2016年10月24日) - 資源価格の下落
(2016年10月31日) - 公共投資の意義
(2016年11月7日) - 地域ブランド
(2016年11月14日) - 物価下落と春闘ベア
(2016年11月21日) - 憲法改正の議論を
(2016年11月28日) - マイナス金利政策の意味
(2016年12月5日) - 日本版DMO
(2016年12月12日) - 財政赤字いつまで
(2016年12月19日) - 統計改定で変わった景気の姿
(2016年12月26日)
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(2017年1月4日) - 「酉騒ぐ」、2017年の株式相場は？
(2017年1月9日) - トランプ大統領のアメリカ
(2017年1月16日) - 空き家対策で増す公費負担
(2017年1月23日) - 人工知能（AI)
(2017年1月30日) - 労働力不足と中小企業経営
(2017年2月6日) - 「ドイツ帝国」とヨーロッパ
(2017年2月13日) - 住宅の所有と利用の分離
(2017年2月20日) - 買い物難民
(2017年3月6日) - 伸び悩む可処分所得と個人消費
(2017年3月13日) - 長期化する安倍晋三政権
(2017年3月20日) - 保護主義の台頭
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(2017年4月3日) - 営業時間短縮で労働生産性が低下？
(2017年4月10日) - グローバリゼーションの終焉
(2017年4月17日) - 都市のスポンジ化
(2017年4月24日) - 将来推計人口
(2017年5月1日) - 値上げと値下げが混在
(2017年5月8日) - 不安定化する中国経済
(2017年5月15日) - 世帯減少と住宅着工
(2017年5月22日) - コンパクトシティ
(2017年5月29日) - 伸び悩む日本企業の経常利益
(2017年6月5日) - 7％成長を続けるインド
(2017年6月12日) - 日銀の「出口」
(2017年6月19日) - 村議会廃止
(2017年6月26日) - 大学教育無償化への疑問点
(2017年7月3日) - 移民・難民を巡るEUの行方
(2017年7月10日) - 地域通貨としての「ポイント」
(2017年7月18日) - 専門職大学
(2017年7月24日) - 深刻化するIT人材不足
(2017年7月31日) - トランプ政権の失速
(2017年8月7日) - ふるさと納税による交流促進
(2017年8月14日) - 貨客混載
(2017年8月21日) - 開業率が上がらない理由
(2017年8月28日) - 豊かなゼロ成長の時代
(2017年9月4日) - 賃金が上がらない要因
(2017年9月11日) - お独り様社会
(2017年9月19日) - 公務員65歳定年導入への課題
(2017年9月25日) - 世界も日本も回復基調
(2017年10月2日) - 次期日銀総裁の課題
(2017年10月10日) - 電動車シフトで業界は激変
(2017年10月16日) - 岐路に立つ動物園
(2017年10月23日) - 巨大都市東京の課題
(2017年10月30日) - 移住者の呼び込み競争
(2017年11月6日) - 給油所過疎
(2017年11月13日) - 消費増税の使途変更と財政再建
(2017年11月20日)
1941年生まれ。
1965年大蔵省（現財務省）入省。東海財務局長、大臣官房審議官（国際金融局担当）、国際金融局次長、国際金融局長を経て1997～1999年財務官。現在は青山学院大学特別招聘教授、財団法人インド経済研究所理事長。
【財団法人インド経済研究所HP】
